相場の急変時こそ、落ち着いて長期目線で資産運用について考えましょう：個人のお客さま

相場の急変時こそ、落ち着いて長期目線で資産運用について考えましょう

資産運用

相場急変時に、この波乱相場は深刻なもので長引くのか、早々に沈静化して回復を見せるのか等、先行きを正確に予想することは困難です。
ただ、長期的に資産運用を行うと、このようなマーケットの急落を幾度となく経験することになります。
2000年以降だけを見ても、ITバブルの崩壊（2000年）、リーマンショック（2008年）、チャイナショック（2015年）、コロナショック（2020年）、トランプショック（2025年）など、数年に一度、暴落が起きています。
同時に、要した期間は違えど、マーケットが回復してきたのも事実です。

短期的な相場の変動に大きな不安を感じていらっしゃるかと思いますが、ご自身の「当初の投資目的（老後資金等）と時間軸」に立ち返り、そのうえで取り得る選択肢をご紹介します。

経済は右肩上がり～長い目で見ると、投資はリターンを期待できます～

資産運用とはそもそも、長期投資によって経済成長の果実を得ようとするものです。
短期的にはスピード調整や下り坂（サイクル）はあっても、長期で見た場合、経済は成長（トレンド）し、株価もそれにリンクしてきました。
今後についても、下のグラフのように世界経済のGDPは右肩上がりであると予測されています。

世界のGDP：名目GDP（国内総生産）、IMF（国際通貨基金）の実績値および予測値（米ドルベース）
世界株価指数：MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、米ドルベース）、日本株価指数：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、いずれも1999年12月末を100として指数化

（出所） IMF「世界経済見通し2025年4月」およびBloombergのデータを基にゆうちょ銀行作成

（注意）トレンドとサイクルの関係は、一般的な考え方であり、必ず右肩上がりになることを示唆・保証するものではありません。上記は過去実績等に基づくものであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

相場の下落時に取り得る３つの選択肢

相場の下落で大きく資産が減ってしまったら・・・？
まずは、あらためてご自身の「当初の投資目的（老後資金等）と時間軸」に立ち返ってみてください。
そのうえで取り得る選択肢は、大きく以下の3つです。

1

そのまま様子を見る（継続保有）

相場には短期的な変動はつきものです。
下落時は毎日の運用損益が気になり、大きな不安を感じることかと思います。
しかし、ファンドの運用コンセプトに対する期待感や納得感が変わらない（長期成長が期待される投資対象である等）場合、そのまま様子を見る（継続保有する）判断が吉と出ることは、過去の「ショック」時でも多くありました。

2

解約する

購入当初はよいと思ったファンドの設計（危機時に現金を増やして危機回避する等）が機能していないと感じたり、運用コンセプトに魅力を感じられなくなったりする場合や、悪い見通しが今後も中長期的に続きそうであると考える場合は、解約した方がよいこともあります。
その場合には、一度にすべてを解約せず、数回に分けて解約するのも選択肢です。

3

買い増す

ファンドやマーケットへの期待が変わらない場合には（一時的な下落と考えるのであれば）、下がったタイミングをチャンスと捉え、あえて買い増すという選択肢もあります。
下がった基準価額で同じファンドを買い増すことで、「平均購入価格」を下げ、相場回復時には元本回復を早める効果を期待できます。

積立投資の意義の再確認～"下がっても嬉しい"と思えるのが積立投資！～

積立投資では、ファンドの基準価額が下がったときには安値で多くの口数を買うことができます。
したがって、相場が急落したときこそ、チャンスとして捉え、あえて積立金額の増額を検討するのも選択肢の１つです。

下のグラフは「世界株価指数」のうち、2019年10月からの1年間を抜粋した推移です。
このときコロナショックにより、2か月で指数が▲20.6％急落しました。
2020年1月から、毎月5万円の積立を始めていたと仮定します。指数はスタート直後から一直線に下落し、その後持ち直すものの、ようやく7月に元の水準に戻りました。せっかく勇気をもって積立を始めたのにガッカリする推移のように思えます。

しかし7月の積立評価額はなんと、積立元本よりも＋8.3%の増加。
これは前半の下落局面で、低い基準価額で多くの口数を「仕込めた」効果が、後半に花開いた結果です。
つまり、「仕込み中」である途中段階での下落は、積立にとっては決して悪いことではないのです。
積立投資は"下がっても嬉しい"と思いながら、淡々と続けることが大切だといえます。

世界株価指数：MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、米ドルベース）、1999年12月末を100として指数化
実際には指数そのものを対象に投資することはできません。積立評価額および収益率は、指数をもとに算出したものです。また、手数料や税金などの費用は考慮しておりません。
上記分析は過去実績等に基づくものであり、積立投資が必ず利益が上ることを示唆・保証するものではありません。時期によっては積立評価額が積立元本を下回る場合があります。

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