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リスクの抑え方

長期投資と分散投資で、ますます効果的にリスクを抑えられます。

長期投資で、リスクを減らすことができます。

証券投資にはリスクが付きものですが、そのリスクを抑える方法がいくつかあります。そのひとつが「長期投資」。「長期投資」とは、長い期間にわたって投資し続けることを意味しますが、短期的な値段の上下よりも、長期にわたる成長の大きなうねりに乗ることができる、というメリットがあります。以下にあるように、株式であっても10年間投資をすれば、株式市場の長期的な成長に乗ることができ、結果、元本割れの危険性を減らすことができました。大切なのは、短期の値段の動きに動揺することなく、長い目でものを考えるということです。

株式投資の期間と過去における元本割れしなかった割合

1970年〜2009年12月末時点MSCI World Index(円換算ベース)をもとに、ゆうちょ銀行が作成

※当分析は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果などを保証したものではありません。

分散投資で、ますますリスクは低減します。

リスクを抑えるほかの方法として、「分散投資」があります。分散投資とは、さまざまな種類の資産に投資する、ということを意味します。そのメリットは種類(株式や債券など)、地域、通貨など性格の異なる資産に投資することで、それぞれの資産の値段の動きを組み合わせることにより、全体で安定的な収益を目指すというものです。

「1つのカゴにすべての卵を盛るな」(西洋のことわざ)

卵を1つのカゴに入れていると、そのカゴを落としてしまったら、すべて割れてしまうかもしれません。でも、いくつかのカゴに分けておけば1つのカゴを落としたとしても残りの卵は安全です。この考え方を「分散投資」といいます。投資の場合も、同様に「分散投資」がコツのようです。

「1つのカゴにすべての卵を盛るな」(西洋のことわざ)

分散投資の方法は、いろいろあります。

資産分散

1銘柄だけでなく、複数の銘柄に分散したり、債券と株式など値動きの異なる資産に分散することで、リスクを減らすことが期待できます。

資産分散

通貨分散

1つの通貨、国だけで運用せず、さまざまな国の通貨に投資することでリスクを減らすことが期待できます。

通貨分散

時間分散

一度にすべての資金を投資せず、何度かにタイミングを分けて投資することでリスクを減らすことが期待できます。

時間分散

分散投資の一例、ドルコスト平均法とは?

値動きのある商品への投資を考える場合、安い値段で買って高い時に売ればもうかります。ところが、これはとても難しいことです。ではいかに上手に買うか。ドルコスト平均法では値段の上下にかかわらず、継続的に一定金額を投資することで、高値で買い過ぎたり、安値で買い損ねたりするリスクを避けることができます。ドルコスト平均法を利用すれば、いつ買えばいいのか、という投資タイミングの悩みから解放されます。

ドルコスト平均法には、価格が高いときには少なく、価格が低いときには多く購入することで、毎月一定口数を購入することに比べて、結果的に平均購入単価を引き下げることができる効果もあります。

分散投資の一例、ドルコスト平均法とは?

投資信託には、元本割れのリスクも存在します。

投資信託は、価格が変動する有価証券に投資しますので、高い収益が期待できる一方、元本割れすることもあります。投資信託に伴う主なリスクとして、「株価変動リスク」、「金利変動リスク」、「為替変動リスク」といったものがあります。

●投資信託の値動きと、お客様の受取額の増減の例 基準価額(1万口当たりの単価)が1万円の投資信託を10万口(10万円分)購入した場合

※手数料及び税金は考慮しておりません。

投資信託の基準価額は主にこんな要因で変動します。

金利変動リスク

金利の変化で生じる債券価格の変動を金利変動リスクといいます。

金利変動リスク

価格変動リスク

主に企業の業績、景気動向などによって、株価が変動するリスクをいいます。

価格変動リスク

リート(不動産)の価格変動リスク

不動産のテナント入居率の変化や賃料の変化、金利の変化によってリートの価格が変動するリスクをいいます。

リート(不動産)の価格変動リスク

為替変動リスク

為替相場の変動で生じる外貨建資産の円換算した資産価値の変化を為替変動リスクといいます。

為替変動リスク

注:上記しくみ図は、一般的なイメージであり、市場・運用動向などによっては、価格が異なる動きをする可能性があります。また、基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

投資信託のお取り引きを行うためには、
総合口座(通常貯金)のほかに
投資信託口座の開設が必要です。

投資信託に関する留意事項

投資信託に関する留意事項については、以下のページをご覧ください。
お申込みに際しての留意事項(別ウィンドウで開く)

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