ページの先頭です
ヘッダへ メインメニューへ 本文へ サイドメニューへ

当社のWebサイトは、スタイルシートを使用しております。

お客さまが使用されているブラウザは、スタイルシート非対応のブラウザか、スタイルシートの設定が有効になっていない可能性があります。そのため、表示結果が異なっておりますが、情報そのものは問題なくご利用いただけます。

ヘッダの先頭です

ホーム個人のお客さま資産運用・確定拠出年金投資信託のしくみ > 資産形成の必要性

資産形成の必要性

あなたのライフプランを応援!もっと知りたい!将来への備えとマネープランニング あなたはどんなお金の悩みを持っていますか?結婚資金、子どもの教育費、住宅費用、定年退職後の生活…。ライフスタイルやライフステージによって、お金の悩みや心配はさまざまです。そうした悩みや心配を解消するには、正しい情報を得て、適切な対策を立てることが大切です。マネープランニングの第一歩を一緒に考えていきましょう。

ライフイベントにかかる資金は?

メニュー開閉

人生にはさまざまなライフイベントがあり、お金がたくさんかかります。
それぞれの目標に対して、どれくらいの資金を準備すればよいのでしょうか?
まずは、主なライフイベントと必要な費用を知ることからはじめましょう。

  • 結婚 約461.8万円
  • マイホームの購入 約3,442万円
  • 子どもの教育費 幼稚園から大学まで 公立の場合 約808万円 大学まで私立の場合(小学校を除く) 約1,613万円
  • 定年退職後 ゆとりある夫婦の月額生活費 約36.1万円 月額介護費 約7.8万円

ゆとりあるセカンドライフのために

メニュー開閉

将来のマネープランを考えるにあたり、特に定年退職後にかかるお金を把握しておくのは大切なことです。
高齢化が進む現代。公的年金だけで十分なのでしょうか。
自身のため、家族のため、しっかりとしたプランづくりが必要です。

平均寿命は年々延び続けています

メニュー開閉

健康寿命とは、健康上の問題がない状態で日常生活を送れる期間のこと。
平均寿命と健康寿命の差が、
医療や介護を要する時期になります。

出所:(平均寿命)厚生労働省「平成30年簡易生命表」、(健康寿命)厚生労働科学研究費補助金「健康寿命及び地域格差の要因分析と健康増進対策の効果検証に関する研究」をもとにゆうちょ銀行作成/(医療費の自己負担)(公財)生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」、(介護費の自己負担)(公財)生命保険文化センター 平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」

ゆとりあるセカンドライフのためには、公的年金に加え、資金の用意が必要です。

メニュー開閉

平均的な公的年金が夫婦合算で月額約22.1万円に対して、平均的な生活を送る場合は約1.5万円、ゆとりある生活を送る場合は約14万円が不足します。

「あと何年生きられるか」を示す平均余命から、セカンドライフのおおよその年数がわかります。

25年間過ごすことを考えると、平均的な生活を送る場合は約450万円、ゆとりある生活を送る場合は約4,200万円の資金を用意できると安心です。

出所:(平均的な公的年金)厚生労働省「平成30年版厚生労働白書」、(平均的な生活費)総務省統計局「平成30年度家計調査(家計収支編)年報」、(ゆとりある生活費)(公財)生活保険文化センター令和元年度「生活保障に関する調査」、(平均余命)厚生労働省「平成30年簡易生命表」をもとにゆうちょ銀行作成

将来慌てないためには「早めにコツコツ」がカギ

資産形成を取り巻く環境の変化

メニュー開閉

資産は人生を十分に楽しむために欠かせませんが、近年は資産形成を取り巻く環境は変化し、収入と支出のバランスをとることが難しくなっていることをご存じですか?
長引く低金利や先の読めない物価動向など、資産形成を考える上で押さえておきたい注意点を見てみましょう。

1. 長引く低金利 預貯金の金利収入だけで、資産を殖やすことは難しくなっています。

2. インフレ(物価上昇) 物価が上昇すると、同じ金額で買えるものやサービスが減ってしまいます。たとえば年率2%の物価上昇が25年続いた場合、1,000円で買えるトイレットペーパーの数は半分に。

上手に資産をつくるにはコツがあります

資産形成についてもっと知りたい方はコチラ
自分にぴったりの資産運用タイプを知りたい方はコチラ

準備はできましたか?さあ、ゆうちょで資産形成をはじめましょう!

投資信託のお取り引きを行うためには、
総合口座(通常貯金)のほかに
投資信託口座の開設が必要です。

【投資信託に関する留意事項】

投資信託に関する留意事項については、以下のページをご覧ください。

お申込みに際しての留意事項(別ウィンドウで開く)

ページの先頭へ
【ご利用方法】
STEP1

投資信託コールセンターに電話
0800-800-4104

STEP2

自動音声でご案内します。音声の案内にしたがって、ご希望のサービス番号をプッシュボタンで押してください。
音声案内の途中でも選択可能です。

  1. 1
    投資信託に関する各種お問い合わせ、残高照会、資料請求
  2. 2
    投資信託テレホンサービスでのお取り引き
  3. 3
    ゆうちょダイレクトでの投資信託に関するお問い合わせ
  4. 4
    国債に関するお問い合わせ

※ゆうちょダイレクト(投資信託テレホンサービス)のご利用にあたっては、お客さまの資産運用のご経験、投資の目的等を確認させていただく場合がございます。
ジュニアNISA口座または利用代理人が設定されている口座については、口座名義人が20歳になるまでの間は運用管理者または利用代理人の方に限り、投資信託テレホンサービスをご利用いただけます。
また、70歳以上の方には、お客さまご自身が投資信託のお取り引きをされているゆうちょ銀行または投資信託取扱郵便局の窓口へのご連絡をお願いする場合がありますので、あらかじめご了承ください。

※投資信託コールセンターを通じたお取り引きにはお手元にご用意いただく書類等がございますので事前にお問い合わせください。