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ホーム個人のお客さま資産運用・確定拠出年金 > 投資信託のしくみ

投資信託のしくみ

はじめてでも迷わない!資産形成の第一歩を「投資信託」で「資産運用に興味があるけれど、何から手をつけたらいいのかわからない…」。そんな方でも大丈夫。資産運用の基本を押さえれば、安定的にコツコツと資産を殖やすことが期待できます。オススメは、「投資信託」。その理由を見ていきましょう。

資産形成の必要性について知りたい方はコチラ
自分にぴったりの資産運用タイプを知りたい方はコチラ

資産形成の「基本のキ」

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資産形成をはじめるにあたり、まずは基本の考え方を学びましょう。
ライフイベントやセカンドライフなど、使う目的に応じてお金を4つに色分けし、その中で当面使う予定がなく、比較的時間の余裕があるお金を「育てるお金」として有効活用することが第一歩です。

  • すぐ使うお金 預貯金など、普段の生活費として使うお金
  • 貯めておくお金 定期性預貯金など、数年後の決まった使い道のために貯めておくお金
  • 備えるお金 生命保険など、もしものときのために準備しておくお金
  • 育てるお金 投資信託など、将来のために時間をかけてじっくり育てるお金

お金を上手に育てるのが資産形成のコツ

投資信託の3つのメリット

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資産形成にはさまざまな方法がありますが、投資初心者におすすめなのは「投資信託」です。
投資信託は主に次のような特徴を備えています。

  • 少額から手軽に始められる
  • 投資の専門家に運用を任せられる
  • 分散投資でリスクの低減が期待できる

投資信託とは、投資家の資金を専門家が運用する金融商品のこと。
株式や債券などの資産に分散して投資を行い、その運用の成果を投資家に分配します。
投資経験のない方でもはじめやすいのが特徴です。

投資初心者なら投資信託がおすすめ

投資信託の基本となる「分散投資」という方法は、投資する金融商品を分散する以外にも、「投資のタイミング」や「投資する資産の地域」を分散することで、投資の安定度をいっそう高めることが期待できます。

投資信託のしくみ

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投資信託のしくみと流れをもう少し詳しくお伝えします。
投資信託は、株式や債券、不動産など複数の資産をパッケージし、
専門家の知識や経験を借りて運用します。

資産に投資するとは?

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投資対象となる資産にはいろいろな種類があります。資産の代表的な例を見てみましょう。

  • 国内債券 日本政府や企業などが、資金を借り入れるために発行する有価証券の一種
  • 国内株式 国内の株式会社に資金を出資している証として、株主に発行されるもの
  • リート(不動産投資信託など)投資家から集めた資金で、不動産への投資を行うこと
  • 海外資産 海外の債券・株式・リートに投資を行うこと

投資信託にもさまざまな
タイプがあります

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はじめるなら

投資信託のお取り引きを行うためには、
総合口座(通常貯金)のほかに
投資信託口座の開設が必要です。

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非課税制度なら税金がかかりません

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さらに、最近話題の非課税制度を利用すれば、おトクに投資信託ができます。
「NISA」や「iDeCo」といった非課税制度では、通常投資で得られた利益に課税される約20%の税金がかかりません。

非課税だとこれだけ違う!たとえば下記例なら、60,945円の税金がかからず、NISAの恩恵を受けることができます。

※1(10万円+20万円)×税率20.315%。

※2 分配金が元本払戻金(特別分配金)の場合は、もともと税金がかかりません。
将来の分配金の支払等を保証するものではありません。

※非課税(NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA)口座をご利用いただく際の注意点について、詳細は下記PDFをご覧ください。

4つの非課税制度をチェック

つみたてNISA NISA
対象年齢 20歳以上※1
非課税対象※2 長期・積立・分散投資に適した
一定の投資信託の分配金・譲渡益
投資信託などの分配金・譲渡益等
非課税投資枠※3 毎年の新規購入金額で年40万円 毎年の新規購入金額で年120万円
運用時の非課税期間 投資した年から最長20年間 投資した年から最長5年間
投資可能期間 2042年まで 2023年まで※4
口座開設数 1人1口座
(年単位で金融機関の変更可)
払い出し制限 いつでも払い出し可能
その他 つみたてNISAとNISAは同一年において、併用は不可(どちらか選択が必要)※5
ジュニアNISA iDeCo
対象年齢 0歳~19歳※1 20歳~59歳
非課税対象※2 投資信託などの分配金・譲渡益等 運用商品(投資信託、預貯金、保険など)の運用益等
非課税投資枠※3 毎年の新規購入金額で年80万円 年間上限:14.4万円~81.6万円
(加入条件により異なる)
運用時の非課税期間 投資した年から最長5年間 60歳-加入年齢※6
投資可能期間 2023年まで 60歳-加入年齢
口座開設数 1人1口座
(金融機関の変更不可)
1人1口座
(運営管理機関の変更可)
払い出し制限 18歳までは原則払い出しに制限※7 60歳までは原則払い出しに制限
その他
  • ・新規口座開設・購入は2023年末に終了
  • ・2023年末までに非課税で保有している投資信託は、18歳になるまで引き続き保有可能
  • ・掛金が全額所得控除
  • ・受取時は公的年金等控除または退職所得控除

※1:日本国内にお住まいの方。口座開設する年の1月1日現在。
また、令和元年度税制改正に伴い、2023年1月1日より「20歳」と記載の箇所は「18歳」に、「19歳」と記載の箇所は「17歳」となります。

※2:ゆうちょ銀行で取り扱う投資信託は、公募株式投資信託のみです。

※3:その年に使わなかった非課税投資枠は、翌年以降に繰り越し不可。

※4:2024年から新NISA制度が開始し、現在のNISA口座を開設している場合、2024年に新NISA口座が自動開設される予定です。

※5:つみたてNISAとNISAは年ごとに変更できます。また、変更前に非課税投資枠で購入した投資信託は、非課税期間満了まで引き続き非課税で利用いただけます。

※6:60歳を超えても、積み立てた年金資産が一時金または年金受給により無くなるまでは非課税です。

※7:2024年以降は払い出し制限解除となります。

手軽にはじめるなら

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非課税制度を利用したおすすめのサービスが、ゆうちょの「投資信託自動積立」。
投資初心者でも安心の3つのメリットが、人気の秘密です。

毎月5,000円からはじめられる 投資のタイミングに迷わない 毎月自動的に積み立てられる

※つみたてNISAまたはインターネット利用の場合は、毎月1,000円から購入できます。

無理なくはじめられる、ゆうちょの「投資信託自動積立」。
複数回に分けて投資する時間分散投資効果のため、安定した運用成果が期待できます。
さあ、手軽にコツコツと資産運用をはじめませんか?

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さっそくはじめたい方へ

だから安心。ゆうちょの投資信託

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資産運用と投資信託について説明してきましたが、「資産運用は必要そうだけど、仕組みがよくわからない」「投資信託は不慣れだから、誰かに相談したい」「そもそも相談の仕方さえもわからない」という方も多いのではないでしょうか。全国どこにお住まいでも、あなたの暮らしの身近なパートナーの郵便局・ゆうちょ銀行がしっかりとサポートします。

ボーナスを元手に投資信託だ!でも何からはじめたらいいのか… 子どもの将来に備えたい。だけど、資産運用の知識が全然なくて… 老後の資金が不安…。誰かいい相談相手はいないかしら? 大丈夫。あなたの身近なパートナー「ゆうちょ」が、あなたのマネープランをサポートします

全国に約23,900の郵便局・直営店のあるゆうちょなら、
いつでも近くで相談しやすく、あなたの生活に寄り添ったサポートをいたします。
お金のこと、将来のこと、身近なゆうちょに何なりとご相談ください。

※店舗数は2020年3月末現在。

※投資信託は、投資信託取扱郵便局およびゆうちょ銀行でお取り扱いしています。
投資信託取扱店舗については、「こちら(別ウィンドウで開く)」から検索ください。

  • ゆうちょが安心! その理由1 身近で親しみやすく、何でも相談しやすい いつもそばにいる「身近さ」こそが、ゆうちょらしさ。ちょっとしたお困りごとでも気軽に相談できる、心強いパートナーです。
  • ゆうちょが安心! その理由2 転勤・引っ越しでも安心! 全国からあなたをサポート 全国各地にあるから、転勤や引っ越しがあっても困りません。投資信託に関するお手続きなら、投資信託取扱郵便局・ゆうちょ銀行が手厚くサポートします。
  • ゆうちょが安心! その理由3 わかりやすく、専門的なアドバイスが受けられる 身近で親しみやすいだけではありません。資産運用の頼れるプロフェッショナルが、懇切丁寧にアドバイス。だから、マネープランニングに不慣れな方でも安心です。

準備はできましたか?さあ、ゆうちょで資産形成をはじめましょう!

投資信託のお取り引きを行うためには、
総合口座(通常貯金)のほかに
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【投資信託に関するお問い合わせ】

投資信託コールセンター
0800-800-4104(通話料無料)

※携帯電話からもご利用いただけます。

※IP電話などは、一部ご利用いただけない場合がございます。

受付時間:9:00~18:00(土・日・祝日・12月31日~1月3日を除く)

確定拠出年金コールセンター
(三井住友海上火災保険株式会社に業務を委託しています)

一般照会用 0120-401-034
ゆうちょAプラン加入者専用照会用 0120-401-309
ゆうちょBプラン加入者専用照会用 0120-401-503
(※現在、ゆうちょBプランの新規募集は行っておりません。)

※携帯電話等からも通話料無料でご利用いただけます。

※システムメンテナンスにより確定拠出年金コールセンターをご利用いただけない場合がございます。

受付時間 月曜日~金曜日9:00~21:00 土曜日・日曜日9:00~17:00
(祝日、振替休日、12月31日~1月3日を除きます)

【投資信託に関する留意事項】

投資信託に関する留意事項については、以下のページをご覧ください。

お申込みに際しての留意事項(別ウィンドウで開く)

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【ご利用方法】
STEP1

投資信託コールセンターに電話
0800-800-4104

STEP2

自動音声でご案内します。音声の案内にしたがって、ご希望のサービス番号をプッシュボタンで押してください。
音声案内の途中でも選択可能です。

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  4. 4
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※ゆうちょダイレクト(投資信託テレホンサービス)のご利用にあたっては、お客さまの資産運用のご経験、投資の目的等を確認させていただく場合がございます。
ジュニアNISA口座または利用代理人が設定されている口座については、口座名義人が20歳になるまでの間は運用管理者または利用代理人の方に限り、投資信託テレホンサービスをご利用いただけます。
また、70歳以上の方には、お客さまご自身が投資信託のお取り引きをされているゆうちょ銀行または投資信託取扱郵便局の窓口へのご連絡をお願いする場合がありますので、あらかじめご了承ください。

※投資信託コールセンターを通じたお取り引きにはお手元にご用意いただく書類等がございますので事前にお問い合わせください。