ホーム ＞ 個人のお客さま ＞ 資産運用・確定拠出年金 ＞ 投資信託のしくみ
投資信託のしくみ
資産形成をはじめるにあたり、まずは基本の考え方を学びましょう。
ライフイベントやセカンドライフなど、使う目的に応じてお金を4つに色分けし、その中で当面使う予定がなく、比較的時間の余裕があるお金を「育てるお金」として有効活用することが第一歩です。
資産形成にはさまざまな方法がありますが、投資初心者におすすめなのは「投資信託」です。
投資信託は主に次のような特徴を備えています。
投資信託とは、投資家の資金を専門家が運用する金融商品のこと。
株式や債券などの資産に分散して投資を行い、その運用の成果を投資家に分配します。
投資経験のない方でもはじめやすいのが特徴です。
投資信託の基本となる「分散投資」という方法は、投資する金融商品を分散する以外にも、「投資のタイミング」や「投資する資産の地域」を分散することで、投資の安定度をいっそう高めることが期待できます。
投資信託のしくみと流れをもう少し詳しくお伝えします。
投資信託は、株式や債券、不動産など複数の資産をパッケージし、
専門家の知識や経験を借りて運用します。
投資対象となる資産にはいろいろな種類があります。資産の代表的な例を見てみましょう。
すぐに投資信託のお取り引きを
はじめるなら
口座開設の
投資信託口座開設
お申し込みをする
のお申し込みお近くの店舗で
取扱店舗をさがす
投資信託をはじめるWebで
ご相談予約をする※予約ができるのはゆうちょ銀行直営店に限ります。
ご相談予約をする
投資信託のお取り引きを行うためには、
総合口座（通常貯金）のほかに
投資信託口座の開設が必要です。
さらに、最近話題の非課税制度を利用すれば、おトクに投資信託で運用できます。
「NISA」や「iDeCo」といった非課税制度では、投資で得られた利益に通常課税される約20%の税金がかかりません。
※1（10万円＋20万円）×税率20.315％。
※2 分配金が元本払戻金（特別分配金）の場合は、もともと税金がかかりません。
将来の分配金の支払等を保証するものではありません。
※3 上記は運用イメージであり、将来の値上がりについて保証するものではありません。
※非課税（NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA）口座をご利用いただく際の注意点について、詳細は下記PDFをご覧ください。
| つみたてNISA | NISA | |
|---|---|---|
| 対象年齢 | 18歳以上※1 | |
| 非課税対象※2 | 長期・積立・分散投資に適した 一定の投資信託の分配金・譲渡益 |
投資信託などの分配金・譲渡益等 |
| 非課税投資枠※3 | 毎年の新規購入金額で40万円 | 毎年の新規購入金額で120万円 |
| 運用時の非課税期間 | 投資した年から最長20年間 | 投資した年から最長5年間 |
| 口座開設数 | 1人1口座 （年単位で金融機関の変更可） |
|
| 払い出し制限 | いつでも払い出し可能※4 | |
| その他 | つみたてNISAとNISAは同一年において、併用は不可（どちらか選択が必要） | |
※2024年から新NISA制度が開始し、現在のNISA口座を開設している場合、2024年に新NISA口座が自動開設される予定です。
| ジュニアNISA | iDeCo | |
|---|---|---|
| 対象年齢 | 0歳～17歳※1 | 原則20歳～64歳※5 （加入条件により異なる） |
| 非課税対象※2 | 投資信託などの分配金・譲渡益等 | 運用商品（投資信託、預貯金、保険など）の運用益等 |
| 非課税投資枠※3 | 毎年の新規購入金額で80万円 | 年間上限：14.4万円～81.6万円 （加入条件により異なる） |
| 運用時の非課税期間 | 投資した年から最長5年間 | 65歳－加入年齢※6 （加入条件により異なる） |
| 投資可能期間 | 2023年まで | 65歳－加入年齢※6 （加入条件により異なる） |
| 口座開設数 | 1人1口座 （金融機関の変更不可） |
1人1口座 （運営管理機関の変更可） |
| 払い出し制限 | 18歳までは原則払い出しに制限※7 | 60歳までは原則払い出しに制限 |
| その他 |
|
|
※1：日本国内にお住まいの方。口座開設する年の1月1日現在。
※2：ゆうちょ銀行で取り扱う投資信託は、公募株式投資信託のみです。
※3：その年に使わなかった非課税投資枠は、翌年以降に繰り越し不可。
※4：投資信託の解約にあたっては、海外休業⽇等により解約できない⽇があります。また、解約金額の入金までに⽇数がかかります。
※5：2022年5月1⽇から国⺠年金の第2号被保険者または任意加入被保険者であれば、64歳まで加入可能となります。それ以外の方は、引き続き59歳まで加入可能です。2022年10月1⽇から企業型DCに加入している方も原則iDeCoに加入可能となります。
※6：2022年5月1⽇から法改正により64歳まで加入可能となる方は、「65歳−加入年齢」となります。それ以外の方は、引き続き「60歳−加入年齢」です。加入年齢を超えても、積み⽴てた年金資産が一時金または年金受給によりなくなるまでは非課税です。
※7：名義人様がその年の3月31日において18歳である年の前年12月31日までの間は払い出しに制限があります。なお、2024年以降は払い出し制限解除となります。
非課税制度を利用したおすすめのサービスが、ゆうちょの「投資信託自動積立」。
投資初心者でも安心の3つのメリットが、人気の秘密です。
※つみたてNISAまたはインターネット利用の場合は、毎月1,000円から購入できます。
無理なくはじめられる、ゆうちょの「投資信託自動積立」。
複数回に分けて投資する時間分散投資効果のため、安定した運用成果が期待できます。
さあ、手軽にコツコツと資産運用をはじめませんか？
すぐに投資信託の
お取り引きをはじめるなら
口座開設の
投資信託口座開設
お申し込みをする
のお申し込みお近くの店舗で
取扱店舗をさがす
投資信託をはじめるWebで
ご相談予約をする※予約ができるのはゆうちょ銀行直営店に限ります。
ご相談予約をする
投資信託のお取り引きを行うためには、
総合口座（通常貯金）のほかに
投資信託口座の開設が必要です。
資産運用と投資信託について説明してきましたが、「資産運用は必要そうだけど、仕組みがよくわからない」「投資信託は不慣れだから、誰かに相談したい」「そもそも相談の仕方さえもわからない」という方も多いのではないでしょうか。全国どこにお住まいでも、あなたの暮らしの身近なパートナーの郵便局・ゆうちょ銀行がしっかりとサポートします。
口座開設の
投資信託口座開設
お申し込みをする
のお申し込みお近くの店舗で
取扱店舗をさがす
投資信託をはじめるWebで
ご相談予約をする※予約ができるのはゆうちょ銀行直営店に限ります。
ご相談予約をする
投資信託のお取り引きを行うためには、
総合口座（通常貯金）のほかに
投資信託口座の開設が必要です。
【投資信託に関するお問い合わせ】
投資信託コールセンター
0800-800-4104（通話料無料）
- ※携帯電話からもご利用いただけます。
- ※IP電話などは、一部ご利用いただけない場合がございます。
受付時間：お問い合わせページでご確認ください。
確定拠出年金コールセンター
（三井住友海上火災保険株式会社に業務を委託しています）
一般照会用 0120-401-034
ゆうちょAプラン加入者専用照会用 0120-401-309
ゆうちょBプラン加入者専用照会用 0120-401-503
（※現在、ゆうちょBプランの新規募集は行っておりません。）
- ※携帯電話等からも通話料無料でご利用いただけます。
- ※システムメンテナンスにより確定拠出年金コールセンターをご利用いただけない場合がございます。
- ※ご利用の際は、発信者番号を通知してください。
（電話機が非通知設定の方は、上記の電話番号の最初に186をつけてお掛けください）
受付時間 月曜日～金曜日9：00～21：00 土曜日・日曜日9：00～17：00
（祝日、振替休日、12月31日～1月3日を除きます）
【投資信託に関する留意事項】
投資信託に関する留意事項については、以下のページをご覧ください。
【ご利用方法】
- STEP1
-
投資信託コールセンターに電話
- STEP2
-
自動音声でご案内します。音声の案内にしたがって、ご希望のサービス番号をプッシュボタンで押してください。
音声案内の途中でも選択可能です。
投資信託に関する各種お問い合わせ、残高照会、資料請求
投資信託テレホンサービスでのお取り引き
ゆうちょダイレクトでの投資信託に関するお問い合わせ
国債に関するお問い合わせ
※ゆうちょダイレクト（投資信託テレホンサービス）のご利用にあたっては、お客さまの資産運用のご経験、投資の目的等を確認させていただく場合がございます。
ジュニアNISA口座または利用代理人が設定されている口座については、口座名義人が18歳になるまでの間は運用管理者または利用代理人の方に限り、投資信託テレホンサービスをご利用いただけます。
また、70歳以上の方には、お客さまご自身が投資信託のお取り引きをされているゆうちょ銀行または投資信託取扱郵便局の窓口へのご連絡をお願いする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
※投資信託コールセンターを通じたお取り引きにはお手元にご用意いただく書類等がございますので事前にお問い合わせください。
