「どういったファンドを選べばよいか
分からない」
「NISAを始めたいけど、
よく分からない」
などのご不安がある
方へ
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資産形成を
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NISAで資産形成を
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- 資産形成を始めたいけど、NISAって何かよく分からない…
- 非課税口座で購入した投資信託の利益が非課税になる制度です!
- 非課税なのは分かったけど、色々な種類があってよく分からない…
- 短期的にまとまった金額の投資ができる一般NISA・ジュニアNISAと、
長期間でゆっくりと資産形成ができるつみたてNISAがあります! - 新しいNISA制度が始まるって聞いたけれど…
- 2024年の制度改正で、今までよりも資産形成がしやすい新制度が
始まります!今のうちから準備を始めましょう!
はじめてのNISAは
投資信託から
投資信託は投資家から集めたお金をまとめ、投資の専門家が株式や債券などで運用する金融商品です。
日々価格が変動し、元本を下回る可能性がありますが、リスクに応じた収益が期待できます。
以下は、毎月1万円ずつ、20年間「投資信託」で積み立てした場合のシミュレーションです。
積み立てであっても運用が不調なときは、積立評価額が積立元本を下回ることがあります。

- 日本株式(東証株価指数(TOPIX、配当込み))、先進国株式(MSCI-KOKUSAIインデックス(配当込み、為替ヘッジなし、円換算ベース))、日本債券(NOMURA-BPI総合)、先進国債券(FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース))の4つの資産にそれぞれ1/4ずつ均等に投資し、毎月リバランスした合成指数に対し、毎月末1万円を積立投資(最終月末を除く)したと仮定してシミュレーションをしたものであり、実際のファンドとは異なります。
実際の運用においては、手数料・税金等がかかりますが、そうした費用は考慮されておりません。当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。 - 投資信託は、預金・貯金とは異なります。元本や利回りが保証されない商品であり、各種手数料が必要です。

2024年1月から
新NISA制度がスタート!

NISAをゆうちょ銀行で
始めませんか?
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口座開設! -
ゆうちょ銀行・郵便局の窓口で口座開設のお手続きが行えますので、投資が初めての方やご不安のある方でも、安心して資産運用を始めていただけます。
相談可能なゆうちょ銀行・郵便局は全国に1700拠点以上ありますので、お近くの対応ゆうちょ銀行・郵便局をご確認ください。「つみたてNISA(新NISAのつみたて投資枠)」については全国の郵便局でオンラインを利用して相談・受付するサービスも実施しています。
ゆうちょ銀行・郵便局検索
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- 厳選された投資信託商品ラインアップ
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お客さまの投資ニーズにお応えできる、良質で厳選された投資信託をご用意しており、初めてのお客さまにもわかりやすい商品も数多く取り揃えています。
つみたてNISA対象の商品一覧
特に、つみたてNISAでは、長期・積立・分散投資に適した低コストの15商品に厳選し、お客さまの安定的な資産形成を全力でサポートいたします。
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ゆうちょダイレクトやゆうちょ通帳アプリでのお取引の場合、すべてのお取引で購入時手数料が無料です。
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ご提案
最大5問の質問に答えていただくことで、
すべてのNISA制度に対応した10種類のファンドからおすすめファンドをご提案します。
初心者に人気のファンドをピックアップ!
2023年4月から8月に初めて投資信託を購入※
した方が多かったファンドランキング
- 一括購入は口座開設月と同月に約定した取引、積立購入は口座開設月の翌月までに約定した取引
- ランキングは2023年4~8月の販売件数を基に作成
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- つみたて先進国株式つみたてNISA対象
- これ1本で日本を除く先進国の株式に幅広く投資できます。
アメリカを中心に、欧州などの先進国の企業に投資しており、また、これらの企業にはグローバルな経営に取り組んでいる企業も多く含まれており、堅実な成長が期待できるインデックスファンドです。
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- 野村6資産均等バランスつみたてNISA対象
- これ1本でひとつの資産に偏ることなく、国内および先進国の「株式」「債券」「リート」の6つの資産にバランスよく投資ができます。
国や地域、株式・債券・リートなどの資産、円やドルなどの通貨といった幅広い分散投資が実践できるファンドです。
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- JP4資産均等バランスつみたてNISA対象
- 「国内株式」「国内債券」「先進国株式」「先進国債券」の長く運用されてきた歴史がある伝統的4資産に投資します。
国や地域、株式や債券などの資産、円やドルなどの通貨といった幅広い分散投資が実践できるファンドです。
NISAに関する
よくあるご質問
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金融機関の変更は可能です。
ただし、今年すでに一般NISA・つみたてNISA口座で買付(分配金再投資、ロールオーバー含む)がある場合、年内に金融機関を変更することはできません。また、10月以降にお手続きいただいた場合、新しい金融機関でのご利用は翌年からとなります。金融機関の変更にあたっては、現在NISA口座を開設している金融機関から「非課税口座廃止通知書」または「勘定廃止通知書」の交付を受け、変更を希望する金融機関あてに、ご提出いただく必要があります。
「非課税口座廃止通知書」 または「勘定廃止通知書」の交付について、ゆうちょ銀行では、郵送、インターネット(ゆうちょダイレクト、ゆうちょ通帳アプリ)からはお手続きいただけませんので、ご自身が投資信託を取引されている取扱店(ゆうちょ銀行または投資信託取扱局)でのお手続きをお願いいたします。- <必要な持ち物>
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- 決済口座指定の総合口座通帳
- お届け印
- 本人確認書類
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変更は可能です。
ただし、郵送、インターネット(ゆうちょダイレクト、ゆうちょ通帳アプリ)からはお手続きいただけませんので、ご自身が投資信託を取引されている取扱店(ゆうちょ銀行または投資信託取扱局)でのお手続きをお願いいたします。
なお、今年すでに一般NISA・つみたてNISA口座で買付(分配金再投資、ロールオーバーを含む)がある場合、変更を行うことができません。
また、2024年以降の新しいNISA制度では、一般NISAとつみたてNISAの区別はありません。 -
これまではNISA口座で保有している投資信託を売却しても、非課税投資枠は再利用できませんでしたが、新しいNISAでは、売却した分の非課税保有限度額が翌年以降に年間投資枠の範囲内(つみたて投資枠120万円・成長投資枠240万円)で再利用できます。
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新しいNISAのつみたて投資枠でご購入いただける商品は、現行のつみたてNISA対象商品と同様です。
新しいNISAの成長投資枠では、現行の一般NISAのファンドのうち、一部の投資信託が対象外となります。
対象商品は【コチラ】から非課税投資枠条件を絞り込み、ご確認ください。- <対象外となる投資信託>
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- ①信託期間20年未満の商品
- ②毎月分配型の商品
- ③ヘッジ目的以外のデリバティブ取引を用いた商品
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金融機関の変更は可能です。
現行NISAと同様に、1年ごとに金融機関を変更できます。
また、新しいNISAを現行NISAと違う金融機関でご開設いただくことも可能です。
なお、利用者それぞれの生涯非課税限度額は、金融機関ごとではなく、国税庁において一括管理を行います。 -
つみたて投資枠だけで生涯投資枠(1,800万円)を使い切ることは可能です。
なお、成長投資枠は上限が1,200万円ですので、成長投資枠だけで生涯投資上限枠を使い切ることはできません。 -
現行NISAを利用されている場合、2024年1月の新制度開始時に新しいNISA口座(つみたて投資枠および成長投資枠)が自動的に設定されますので、お手続きは不要です。