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投資信託用語集

パフォーマンス

投資における運用成績を指します。投資信託のパフォーマンスは、基準価額の騰落と分配金収入を合計したトータルリターン(総合収益)や、そのトータルリターンをベンチマークと比較した超過リターンや、トータルリターンの変動度合いを勘案したリスク調整後リターンなどで測定するのが一般的です。

バランス型投信

株式と債券など異なる資産(アセットクラス)を組合わせて運用する投資信託のことです。バランス・ファンドとも言います。複数の資産を組合わせて運用するため、全体としての資産価値の変動は安定的とされます。一般社団法人投資信託協会の投資対象による分類では、約款上の株式組み入れ限度が70%未満の投資信託です。

販売手数料

わかりやすくいえば … 申込手数料
投資家がファンドを購入される際に、販売会社に支払う“申込手数料”のことで、投資信託の購入に際して投資家に直接ご負担いただく費用です。販売会社がファンドを販売することを「募集」と呼ぶことから、募集手数料などとも言われます。投資家にファンドの内容をご説明し、投資目的に適した商品をお勧めするなど、販売業務の対価として投資家が販売会社へ支払う費用です。

ファンド

投資信託を参照

ファンド・オブ・ファンズ

わかりやすくいえば … ファンドパッケージ
複数のファンドに投資するファンド、“ファンドパッケージ”のことです。運用会社(投資信託委託会社)が、一般に販売されているファンドなどの中からある方針に基づいて選んだファンドに投資します。株式や債券などに直接投資することはしません。たとえば、同じ日本の株式に投資するファンドでも、それをいくつか組み合わせることで、個別のファンドにはない投資成果が期待できます。

ファミリー・ファンド方式

わかりやすくいえば … 合同運用方式
ひとつの運用会社(投資信託委託会社)が、いくつかのファンドの資金をまとめて運用する“合同運用方式”のことです。まとめて運用することで、別々に運用するよりも運用の効率化や規模のメリットが期待できます。もともとは、毎月販売されていた同じ性格のファンドをまとめて、ひとつのファンドとして合同運用するようになり、この方式が始まりました。今では、一般的に販売されているファンドを、合同運用方式に変更して、確定拠出年金や変額年金保険を通しても投資できるようにしているものもあります。
また、国内外の債券、株式など、複数の資産に投資するファンドで、資産の組入比率が異なる複数のコースがある場合などにも、この合同運用方式が採られています。

ファンドマネージャー

わかりやすくいえば … 運用担当者
ファンドの運用を行う“運用担当者”のことです。ファンドマネージャーは、あらかじめ定められた運用方針に基づいて運用を行い、その結果を投資家に定期的に報告します。投資家はファンドマネージャーの専門的な知識や投資手法を自身の資産運用に活用することができます。

不動産投資信託

投資家から集めた資金を、オフィスビルやショッピングセンターなどの実物不動産に投資し、主に賃貸収入から得られる収益から経費を控除した残りを配当として投資家に分配する投資信託を言います。米国ではREIT(リート)と呼ばれることから、日本ではJ-REIT(日本版リ-ト)と呼ばれています。

ブラインド方式

投資信託の購入・換金にあたって、申込の段階ではその基準価額が分からないようになっている方式を言います。投資信託の購入・換金の受付は午後3時で締め切るのが一般的ですが、例えば日本株に投資する投資信託の基準価額は当日の終値をもとに計算されるため、申込の段階では分りません。

分散投資

資産を複数の投資対象に分けて投資することです。異なる値動きをする複数の投資対象を保有することで資産全体の値動きを安定化させる効果があります。銘柄分散、業種分散、地域分散、資産分散などが代表的です。投資信託を購入することで投資家は小額の資金で分散投資を行うことが可能になるといえます。

分配金受取り

決算時に分配金が支払われた場合、その分配金を受け取る仕組みを分配金受取りと言います。購入する投資信託に分配金再投資の取扱いと分配金受取りの取扱いがある場合は、購入する際に選択することになります。

分配金再投資

決算時に分配金が支払われた場合、その分配金を同じ投資信託へ自動的に再投資する仕組みを分配金再投資と言います。購入する投資信託に分配金再投資の取扱いと分配金受取りの取扱いがある場合は、購入する際に選択することになります。

分配金

投資信託の運用収益から分配方針に従って投資家(受益者)に分配される金額のことです。投資信託の決算期末に支払われます。分配金が支払われると、その金額分は基準価額が下落する要因となります。

分別保管(分別管理)

金融機関が顧客から預かっている資産を、金融機関自身の財産とは区分して保管・管理することです。投資信託の信託財産は、投資信託委託会社と信託契約を結んだ信託銀行が、自身の財産とは区分して保管・管理しなければならないことが信託法で義務付けられています。これを信託財産の分別管理といいます。

ヘッジ

資産価値が影響を受けないよう資産価値の変動を回避する手段をとることをいいます。外国証券を組み入れる投資信託において、為替変動の影響を受けないようにすることを為替ヘッジといいます。また、株価指数先物指数を売建てることで株価の下落リスクを回避するなどのことを売りヘッジといいます。

ヘッジあり、ヘッジなし

為替ヘッジを参照

ベビーファンド

ファミリー・ファンド方式を参照

ベンチマーク

わかりやすくいえば … 運用指標
ベンチマークとは、もともと土地の測量法でいう、基準点、水準点、計測指標を指す言葉です。資産運用においては、運用の目標とする基準や運用の成果を評価するときの基準など、“運用指標”のことをいいます。たとえば、国内株式については、TOPIX(東証株価指数)あるいは日経平均株価、公社債ポートフォリオについては、各種公社債インデックス、余資運用部門については、コール・レートなどがベンチマークとして用いられます。

ポートフォリオ

複数の資産や銘柄を組み入れた資産構成を意味します。基本になるのは「全ての卵を一つの籠に入れない」即ち「卵を複数の籠に分けて持つことでひとつの籠を落としても卵がすべて割れてしまうことはない」という考え方です。

保険契約者保護機構

生命保険会社や損害保険会社が経営破たんした場合、契約者の保険契約を保護することを目的としている基金です。投資信託は保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

保護預り

投資家が購入した有価証券の本券を販売会社が預っておくことです。投資信託や債券などの有価証券の本券は、投資家が手許に保管するのではなく、販売金融機関が保護預りするのが一般的です。投資家は本券の盗難や火災などの事故による損失を回避でき、販売会社に取引のつど有価証券を受渡す手間が省けます。

本人確認書類

金融販売法に基づき、販売金融機関に口座を開設する場合などに必要とされる本人を確認するための書類です。住民票の写し、健康保険証、運転免許証、旅券(パスポート)などが一般的です。本人確認の書類は、有効期限内である必要があります。

投資信託に関する留意事項

投資信託に関する留意事項については、以下のページをご覧ください。
お申込みに際しての留意事項(別ウィンドウで開く)

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